4530ゲノム医療を日本の次世代医療基盤へ~GeMJ発足で患者に届く仕組みをどう...2026年11月1日水澤 英洋(みずさわ・ひでひろ) 1952年新潟県生まれ。76年東京大学医学部卒業、同大神経内科入局。筑波大学神経内科講師を経て、86〜88年フルブライト奨学生として米国アルバート・アインシュタイン医科大学に留学。96年...
4520医療の質と採算の両立を目指す管理会計が変える病院経営2026年11月1日荒井 耕(あらい・こう)1971年東京都生まれ。94年一橋大学商学部卒。富士総合研究所を経て2001年一橋大学大学院博士課程修了(商学)。02年大阪市立大学准教授、08年一橋大学商学研究科准教授を経て12年より現職。日本...
2640277 東京都立府中療育センター(東京都府中市)2026年11月3日自然とアートが彩る「いのち」の空間277 東京都立府中療育センター(東京都府中市)豊かな自然環境に囲まれた多摩メディカルキャンパス内に位置する東京都立府中療育センターは、重症心身障害児の療育を担う施設として1968年に開...
24270第99回 サイバー攻撃対策に欠かせぬ官民連携 医療機関も危機感を持って対応を2026年8月23日近年、サイバー攻撃の巧妙化、深刻化が進み、様々な分野で被害が増大している。大手企業等が被害に遭い、多くの取引先に影響が及ぶケースも後を絶たない。特に病院等の医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診察や手術が行えなくなる事で...
8340コレを読まずして障害者を雇用すべからず⑤再発のサインを見逃さない2026年10月21日障害者雇用は、今や人権経営を進める上で企業が正面から向き合うべき課題である。従業員数37.5人以上の事業主には雇用義務が有り、民間企業の法定雇用率は2026年7月に2.7%に引き上げられた。これを単なる制度対応として現場...
社 会38640夜勤の責任どこ迄? 看護職の怒りを買った判決認知症の入院患者の転倒事故に対して、看護師はどこ迄責任を負えば良いのか。入院中に転倒し障害を負ったとして、患者の遺族が病院に損害賠償を求めた民事裁判で、神戸地方裁判所は11月1日、看護師の過失を認...
社 会79201帰化した元外国人及び定住外国人の参政権を問う元外国人の参政権付与にではなく帰化条件に問題多く既に日本に帰化した元外国人の参政権について取り沙汰される事がしばしば見受けられる。帰化した元外国人の参政権について是非を説くよりもむしろ、外国人が帰化する条件に対する問題が...
精神医療ダークサイド31190第23回 「精神医療ダークサイド」最新事情 対話なき精神科は変わるのか?オープンダイアローグとバイオロジー 急性期の統合失調症などを劇的に改善させるフィンランド発の精神療法「オープンダイアローグ」が、ドキュメンタリー映画を機に日本で知られるようになってから、今年で10年になる。オープンダイア...
浜六郎の臨床副作用ノート26230第154回 浜六郎の臨床副作用ノート ◉ 電撃型アナフィラキシーを救え42歳の女性が2022年11月5日、集団ワクチン接種会場で4回目としてオミクロン対応SARS-CoV-2二価ワクチンの接種を受けた。7分後に咳が始まり、急速に呼吸症状が進展し、10分後、呼吸がほとんどできず、会話は単語の...
社 会28800帰化した元外国人及び定住外国人の参政権を問う元外国人の参政権付与にではなく帰化条件に問題多く既に日本に帰化した元外国人の参政権について取り沙汰される事がしばしば見受けられる。帰化した元外国人の参政権について是非を説くよりもむしろ、外国人が帰化する条件に対する問題が...
世界目線21140第89回 「日本の医療」を展望する世界目線 医師が組織に属するということ ③前回に引き続き、2000年発行の私の処女作『医師は変われるか—医療の新しい可能性を求めて—』(はる書房)を参照しつつ考えてみたい。少し昔の書籍であるが、米国留学直後に執筆したものなので、読み直してみても現在の問題に通じる...
政 治79040WHO葛西健氏の処分、対応巡り政府与党内に波紋歴代厚労相がWHOに「嘆願書」年明けに結論の可能性世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局の葛西健事務局長が同僚に人種差別的な発言をしたとして、昨年8月から停職処分を受けている。10月には歴代厚生労働相がWHO本部に「嘆...
経営に活かす法律の知恵袋29320第161回 経営に活かす法律の知恵袋 ◉ 地域枠からの「不同意」離脱の運用を改善すべき地域枠支援会の発足 2022年11月27日、「地域枠医学生・医師を支援する会」(地域枠生支援の会)が、医師・弁護士・学生の有志12名で発足した。代表は、茨城県つくば市所在の坂根Mクリニック院長の坂根みち子医師である。 地...
経 営26600第11回 医療界におけるジェンダー問題 医師の働き方改革とジェンダー平等の両立を考える労働基準法(以後、労基法)は、労働時間について原則1日8時間、1週40時間を超えてはならず、休日について原則毎週少なくとも1回は付与しなければならないと規定している。使用者は原則として、法定労働時間を超えて又は法定休日に...
政 治29190「かかりつけ医」制度化、24年度からの施行を視野財務省案の「登録制」導入は見送り、日本医師会は安堵厚生労働省は「かかりつけ医」の制度化を巡り、日常的な医療の提供といったかかりつけ医の役割を法律に明示する方針を打ち出した。患者が希望すれば医療機関と書面でかかりつけ医であ...
厚労省ウォッチング3156第164回 厚労省ウォッチング HPVワクチン「積極勧奨」再開に向け、課題は山積2021年12月15日 厚生労働省の専門部会は10月、子宮頸癌の原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)感染を防ぐワクチンについて、国の「積極的な接種勧奨」を再開する方向に舵を切った。8年前に勧奨を中止して以降、どっち付かずで来た姿勢によう...