
(地独)東京都健康長寿医療センター 名誉センター長 許 俊鋭
はじめに
Alexis Carrelは1905年に成犬の頸部に子犬の心臓を移植し、心拍動の回復を得て心臓移植の可能性を証明した。1912年にはノーベル生理学・医学賞を受賞した。更にCarrelは、大西洋単独無着陸飛行に成功したLindberghと1935年に人工心肺の原型Carrel-Lindbergh Pumpを完成し、人工心臓開発に門戸を開いた。約100年後の今日、心臓移植・補助人工心臓(VAD:Ventricular Assist Device)治療は究極の心不全治療法に発展したが、心臓移植は脳死下で提供されるドナー心が常に得られるとは限らず、その数も極端に少ない。末期心不全患者が必要な時に常に治療実施が可能な人工心臓・心臓再生医療を確立することが我々の使命である。
日本の補助人工心臓治療の歩み
世界の人工心臓開発では、阿久津哲造や能勢之彦ら日本人研究者の貢献が大きい。日本では人工臓器の父と呼ばれた渥美和彦が東大型VADを開発し、国循型(東洋紡、ニプロ)VAD開発者の高野久輝と共にVADを臨床導入した功績は極めて大きい。著者らは1980年に渥美教授の指導を得て三井記念病院で日本初のVAD植込手術を実施した1)。1986年に国立循環器病センターと埼玉医科大学が主幹施設となって実施した国循型VAD臨床治験の離脱生存退院率は25%程度であった2)。1994年に国循型と東大型VADが国民皆保険の下、世界で初めて保険償還され、今日のVAD治療の発展に大きく貢献した。
世界では、1990年代に第1世代拍動流植込型LVAD(HeartMate IP・VE・XVE、Novacor LVAD)が心臓移植へのブリッジ(BTT:Bridge to Transplant)デバイスとして普及した。一方、1982年に完全置換型人工心臓(TAH:Total Artificial Heart)Jarvik 7を用いた長期延命治療(DT:Destination Therapy)が始まり、以降心臓移植代替治療としての人工心臓開発が脈々として続けられた。
2000年以降に開発された連続流植込型LVADは耐久性が飛躍的に向上し、2010年に第2世代軸流ポンプ型HeartMate(HM)IIのDT適応が承認されたことで急速にDT症例が増加、2016年にINTERMACS Registryの50%以上がDT適応となった。第3世代遠心ポンプ型HeartMate 3(HM 3)は、2017年にBTT適応、2018年にDT適応が承認された。2022年に『JAMA』で報告されたRCT比較試験(Momentum 3)3)では、HM 3でポンプ血栓による脳卒中合併症が激減し、HM IIに勝るHM 3の治療成績(5年生存率58.4% vs. 43.7%)が報告された(図1)。2018年にUNOS(United Network for Organ Sharing)のドナー心配分(allocation)ルールが変更され、IABPやImpella等による短期補助BTT症例の移植優先順位が植込型LVAD症例よりも上位に変更された。その結果、2022年に米国では植込型LVADのBTT適応は5%以下になり、DT適応が86%と激増した。日本でも2021年にDT適応が承認され、2025年にはDT適応が半数を占めるようになり、今後日本でも、DT治療が主流になると予想される。2026年3月末の日本のNipro/Abbott Registry4)の5年生存率はHM II(83.3%)・HM 3(86.6%)と共に80%以上を示し、今後、10年生存率においてもHM 3が優位になると予測される。

日本の心臓移植治療の歩み
世界の心臓移植は、1967年の南アフリカのBarnardにより始まった。日本でも1968年に札幌医大の和田寿郎教授が世界30例目の心臓移植を実施し、心臓移植に有効な免疫抑制療法が無い環境で83日間生存した。しかし、患者の死後ドナーの脳死判定・レシピエントの心臓移植適応等に疑念が生じ、和田教授は漢方医らに刑事告訴された。嫌疑不十分で不起訴となるも、結果として和田心臓移植が、日本で脳死臓器移植がタブー視される原因となった。
1988年に日本から英国への渡航心臓移植が始まり、その後多くの症例が欧米に渡航した。1991年に国循型VADを装着した尾崎元彦少年がテキサス心臓研究所で初めてBTT症例の渡航移植に成功した。日本でも移植学会を中心に心臓移植再開の動きが活発化し、1997年に脳死臓器移植法が制定され、1999年に大阪大学チームにより心臓移植が再開された。その後、2024年末までに国内12施設で計930例の心臓移植が実施され、70%以上の移植手術が東大・国循・阪大の3施設で実施された。日本の殆どの症例は植込型LVAD(成人)や小児体外式EXCOR補助によるBTT症例である。
最近でも年間心臓移植数は100例前後と少なく、それ故に成人の移植待機期間はほぼ5年に及ぶ。日本心臓移植学会Registry(2022年)5)と国際心肺移植学会統計(2017年)6)を比較すると、日本の心臓移植は5年(92.7% vs. 72.2%)、10年(88.7% vs. 56.5%)、15年(79.6% vs. 39.2%)生存率で国際統計と比較して20〜40%良好な長期生存率を示している(図2)。また、日本の植込型LVAD(HM II, HM 3)の5年生存率は80%以上で国際統計の心臓移植5年生存率(72.2%)を上回っている。
日本の極めて良好な心臓移植成績の達成要因は、心臓移植・補助人工心臓治療チームの獅子奮迅たる頑張りと日本の優れた保険医療環境によるものと考えられる。

日本の末期心不全治療の将来像
世界では経皮的エネルギー伝送装置を用いた完全埋込型(fully implantable)LVADの開発競争が激化している。近い将来、完全埋込型LVADの臨床導入により平均生存率10年以上が達成され、デバイス(部品)交換等で最長20年生存が達成され、植込型LVADが心臓移植と同等の末期心不全治療となることが期待される。
更に、現在開発中のiPS心筋シート(リハート®)やiPS心筋球(ハートシード社)による心臓再生医療と植込型LVADが車の両輪となって、ドナー心提供の極端に少ない日本の重症心不全治療の主役になることの期待は大きい。



































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