16310「眞善美」を礎に、次代を拓く ~広く世界に目を向け、個性と実行力を育む~2026年10月1日松田 剛明(まつだ ・たけあき) 1967年東京都生まれ。93年東京慈恵会医科大学卒業。同大附属病院で研修後、東京大学大学院博士課程を修了。ハーバード大学、コーネル大学への留学経験を持ち、救急医療の現場感覚と国際的な視野...
14710変化の時代に描く国家の未来像 医療・経済・安保改革への道筋2026年10月1日鈴木 馨祐(すずき・けいすけ)1977年英国ロンドン生まれ。99年東京大学法学部卒業。同年大蔵省(現・財務省)入省。在ニューヨーク日本国副領事、厚生労働省出向等を経て2005年に退官。同年の総選挙で初当選。財務副大臣、外...
15620地域の皆で創造する「絵画のある病院」2026年10月3日地域の皆で創造する「絵画のある病院」276 西条中央病院(愛媛県西条市)豊富な地下水に恵まれ、四国屈指の工業地域である愛媛県西条市。化学メーカー、倉敷レイヨン(現クラレ)の手で財団法人倉敷中央病院分院西条中央病院(当時)...
22590第99回 サイバー攻撃対策に欠かせぬ官民連携 医療機関も危機感を持って対応を2026年8月23日近年、サイバー攻撃の巧妙化、深刻化が進み、様々な分野で被害が増大している。大手企業等が被害に遭い、多くの取引先に影響が及ぶケースも後を絶たない。特に病院等の医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診察や手術が行えなくなる事で...
5860コレを読まずして障害者を雇用すべからず⑤再発のサインを見逃さない2026年10月21日障害者雇用は、今や人権経営を進める上で企業が正面から向き合うべき課題である。従業員数37.5人以上の事業主には雇用義務が有り、民間企業の法定雇用率は2026年7月に2.7%に引き上げられた。これを単なる制度対応として現場...
経 営26470外国人労働者の雇用に活路を見る介護業界2040年を見据えた「新・地域医療構想」の検討始まる我が国の医療・介護に「2040年問題」の波が容赦無く押し寄せる。特に高齢者の増加に伴う需要増が控える介護業界に於いて、労働者人口の減少によるインパクトは大きい。介護職員...
経 営37970働き方改革元年、外科医不足にどう手を打つか今こそ時代に沿った労働環境の整備を2024年4月、医師の働き方改革元年が幕を開けた。殆どの医療機関で対策は取っているだろうが、暫くは模索が続くだろう。日本消化器外科学会では23年秋、医師の働き方改革を目前にして、消化器外...
経 営23520「働き方改革」が早める遠隔医療導入時間外労働の上限規制に向け早急な対策を時間外労働に於ける罰則付きの上限規制は、大企業で2019年、中小企業でも20年に施行された。医療機関も例外ではなく、24年の春からはいよいよ医師の働き方改革も始動し、勤務医にも時間外...
経 営57690病院でのChatGPT利用の可能性を探る医師の「働き方改革」の助力となり得るか2022年11月、米国のOpenAI(オープンエーアイ)社が、対話型生成AI(人工知能)である「ChatGPT」を無料で公開して半年余りが経過。世界のユーザー数は、公開後5日で100...
経 営25950コロナ脱却で試練を迎えた医療現場コロナ前の受診・入院の水準を取り戻せるか5月8日、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが、「2類相当」から、季節性インフルエンザ等と同じ「5類」に変更され、入院に対応する医療機関が拡大された。3年以上に亘ったコ...
経 営39240病院経営専門職を養成する大学院への期待MBA流の演習活用即戦力人材の輩出目指す医療法では、病院の管理者、つまり病院長は医師でなくてはならないと定められている。医療法人の理事長についても原則として医師または歯科医師でなくてはならない(都道府県知事の認可を受けた...
経 営35580医療界に於けるジェンダー問題最終回 LGBTQに関して病院や診療所で取り組むべき事とは本連載もいよいよ最終回である。今迄はジェンダー問題として男女の問題を取り扱って来たが、ジェンダーに加えて今回は医療現場に於けるセクシュアリティに関する問題を提起し...
経 営26410第11回 医療界におけるジェンダー問題 医師の働き方改革とジェンダー平等の両立を考える労働基準法(以後、労基法)は、労働時間について原則1日8時間、1週40時間を超えてはならず、休日について原則毎週少なくとも1回は付与しなければならないと規定している。使用者は原則として、法定労働時間を超えて又は法定休日に...
経 営29820危機対応の構築を怠って来た政府に批判の声新型コロナ対策での課題を今度こそ将来に生かせるか新型コロナウイルス感染者の発生が国内で確認された2020年1月から間も無く3年になる。この間、政府の緊急事態宣言や飲食店への休業自粛要請等、過去に例の無い感染予防対策が取ら...
経 営29580第10回 医療界におけるジェンダー問題 ジェンダー平等と公平な労働環境2022年10月1日の育児・介護休業法改正に伴い、産後パパ育休(出生時育児休業)が始まった。子の出生後8週間以内に4週間迄取得可能な父親の為の育児休業(以下、育休)制度である。従来の育休とは別に取得可能であり、これ自体を...