16310「眞善美」を礎に、次代を拓く ~広く世界に目を向け、個性と実行力を育む~2026年10月1日松田 剛明(まつだ ・たけあき) 1967年東京都生まれ。93年東京慈恵会医科大学卒業。同大附属病院で研修後、東京大学大学院博士課程を修了。ハーバード大学、コーネル大学への留学経験を持ち、救急医療の現場感覚と国際的な視野...
14710変化の時代に描く国家の未来像 医療・経済・安保改革への道筋2026年10月1日鈴木 馨祐(すずき・けいすけ)1977年英国ロンドン生まれ。99年東京大学法学部卒業。同年大蔵省(現・財務省)入省。在ニューヨーク日本国副領事、厚生労働省出向等を経て2005年に退官。同年の総選挙で初当選。財務副大臣、外...
15620地域の皆で創造する「絵画のある病院」2026年10月3日地域の皆で創造する「絵画のある病院」276 西条中央病院(愛媛県西条市)豊富な地下水に恵まれ、四国屈指の工業地域である愛媛県西条市。化学メーカー、倉敷レイヨン(現クラレ)の手で財団法人倉敷中央病院分院西条中央病院(当時)...
22590第99回 サイバー攻撃対策に欠かせぬ官民連携 医療機関も危機感を持って対応を2026年8月23日近年、サイバー攻撃の巧妙化、深刻化が進み、様々な分野で被害が増大している。大手企業等が被害に遭い、多くの取引先に影響が及ぶケースも後を絶たない。特に病院等の医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診察や手術が行えなくなる事で...
5860コレを読まずして障害者を雇用すべからず⑤再発のサインを見逃さない2026年10月21日障害者雇用は、今や人権経営を進める上で企業が正面から向き合うべき課題である。従業員数37.5人以上の事業主には雇用義務が有り、民間企業の法定雇用率は2026年7月に2.7%に引き上げられた。これを単なる制度対応として現場...
厚労省人事ウォッチング118630第17回 統計不正問題で荒れに荒れる省内人事 暮れも押し迫った昨年12月28日、厚生労働省に激震が走った。「毎月勤労統計」が不正に調査されていることが大手紙の報道で判明し、雇用保険や労災保険などの支給額が約15年にわたって過少給付されていたからだ。 厚労省の対応も...
厚労省ウォッチング45650第131回 手探りで行くしかない「医師の働き方改革」 厚生労働省は勤務医の残業上限時間について、一般労働者の2倍となる年1900〜2000時間とする案を示した。月160時間前後まで容認する内容だが、「理想論を打ち出して地域医療が壊れたら本末転倒」(厚労省幹部)との考えに基...
経 営6216020代から70代の「起業家医師」の歩み起業の動機、事業内容、意義について議論医師と起業家(アントレプレナー)の二つの顔を持つ「アントレドクター」が増えている中、東京・渋谷で昨年12月に開かれた医療・ヘルスケア分野のイベント「Health2.0 Asia-Ja...
政 治49490「統計不正」で浮上した〝アベノミクス偽装〟「第2の消えた年金問題」と野党は追及賃金動向や労働時間などを調べる厚生労働省の「毎月勤労統計(毎勤)」で不正が発覚した。毎勤の場合、従業員500人以上の事業所は全て調べるのが決まり。それなのに厚労省は東京都分を15年間も...
経 済43770実質賃金伸び率が6年平均「マイナス」の事態も経済の実態を分析し直し、政策に反映させるべきロイター通信の2月1日付配信記事によると、不適切調査で大問題になっている厚生労働省の毎月勤労統計に関して、同社の試算では2018年の1月から11月までの実質賃金の水準(定例給与...
経 営46680「カテゴリー分類器」としての人工知能医療への応用の現在、そして可能性急速に進化する人工知能(AI)を、医療分野でいかに活用するか——。そのための研究・開発への取り組みが加速している。都内で1月に開かれた「平成30年度ポスト『京』重点課題2シンポジウム」にお...
経 済67400年金「運用損」15兆円でも難しい株式比率の見直しアベノミクスを維持するため株価下支えの役割公的年金を運用する「年金積立金管理運用独立行政法人」(GPIF)は、2018年10〜12月期に14兆8039億円の運用損を計上し、四半期ベースで過去最大となる赤字を記録した。これ...
経営に活かす法律の知恵袋68230救急病院はインフル患者の診療拒否をしても 良いのではないか?1.病院内にインフル蔓延 筆者の私事ではあるが、このほど急病で救急搬送されて、ある都心の病院に緊急入院した。ちょうど折あしく、インフルエンザ流行の真っ盛り。救急処置室に運び込まれたところ、右隣りのベッドも左隣りのベッドも...
経 営48550AIで「働き方改革」を乗り切る2018年6月に成立した「働き方改革」関連法。19年4月の施行までカウントダウンとなった。罰則を伴う残業規制がスタートすれば、医療機関においても、正職員は医師や管理職も含めて時間の把握が必要になってくる。 各医療機関では...
社 会126340「製薬マネーと医学会」の実態が浮き彫りに352人の理事へ総額7億2000万円 製薬企業から主要な医学会の理事に支払われた謝金についてまとめた論文が2月5日、米国医師会雑誌・内科版『JAMA Internal Medicine』に掲載された。医師が参加するNPO...