13570「眞善美」を礎に、次代を拓く ~広く世界に目を向け、個性と実行力を育む~2026年10月1日松田 剛明(まつだ ・たけあき) 1967年東京都生まれ。93年東京慈恵会医科大学卒業。同大附属病院で研修後、東京大学大学院博士課程を修了。ハーバード大学、コーネル大学への留学経験を持ち、救急医療の現場感覚と国際的な視野...
12340変化の時代に描く国家の未来像 医療・経済・安保改革への道筋2026年10月1日鈴木 馨祐(すずき・けいすけ)1977年英国ロンドン生まれ。99年東京大学法学部卒業。同年大蔵省(現・財務省)入省。在ニューヨーク日本国副領事、厚生労働省出向等を経て2005年に退官。同年の総選挙で初当選。財務副大臣、外...
13150地域の皆で創造する「絵画のある病院」2026年10月3日地域の皆で創造する「絵画のある病院」276 西条中央病院(愛媛県西条市)豊富な地下水に恵まれ、四国屈指の工業地域である愛媛県西条市。化学メーカー、倉敷レイヨン(現クラレ)の手で財団法人倉敷中央病院分院西条中央病院(当時)...
20910第99回 サイバー攻撃対策に欠かせぬ官民連携 医療機関も危機感を持って対応を2026年8月23日近年、サイバー攻撃の巧妙化、深刻化が進み、様々な分野で被害が増大している。大手企業等が被害に遭い、多くの取引先に影響が及ぶケースも後を絶たない。特に病院等の医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診察や手術が行えなくなる事で...
1570コレを読まずして障害者を雇用すべからず⑤再発のサインを見逃さない2026年10月21日障害者雇用は、今や人権経営を進める上で企業が正面から向き合うべき課題である。従業員数37.5人以上の事業主には雇用義務が有り、民間企業の法定雇用率は2026年7月に2.7%に引き上げられた。これを単なる制度対応として現場...
集中 OPINION57810世界が注目する法制度で 躍進する日本の「再生医療」岡野栄之(おかの・ひでゆき)1959年東京都生まれ。83年慶應義塾大医学部卒業。同大医学部生理学教室助手。85年大阪大蛋白質研究所助手。89年米国ジョンス・ホプキンス大医学部生物化学教室研究員。92年東京大医科学研究所化...
MediCon OPINION77640「国際化」を見据えた医学部の新たな船出~新設された国際医療福祉大医学部の目指すもの~大友 邦(おおとも・くに)1954年神奈川県生まれ。79年東京大学医学部卒業。86年同大学医学部附属病院分院放射線科講師。同年米国ワシントン州立大学附属病院放射線科。91年山梨医科大学附属病院放射線部助教授。92年米国ピ...
世界目線102370第22回【アメリカ】医療の特徴としくみ医療の特徴 米上院(定数100)本会議は2009年12月24日、オバマ大統領が内政上の最重要懸案に掲げる医療保険制度改革法案の採決を行い、民主党の賛成多数で可決した。 連邦政府が民間保険会社や非営利組織と提携し、無保険者...
説示一物53720第108回 ディストピア 戦後以来の大国の属国との意識のせいだろうか。日本にはいわゆる「ディストピア(暗黒郷)」小説が大好き人な人が多いと思う。その代表は、民族被虐の究極「家畜人ヤプー」だ。 私もミーハーの一人で、そんな「ディストピアもの」が大...
患者のキモチ医者のココロ74150第94回 自分なりの「ヒポクラテスの誓い」医師だって医学部の学生だって、普通の人間。本人はそう思っているだろう。私自身もそう思う。欠点もあれば短所もある。生活の中ではミスもするし、時には感情的になることだってある。 ところが時として、社会や世間からは「医者なのに...
浜六郎の臨床副作用ノート64250第88回 プソイドエフェドリン-虚血腸炎はじめに 鼻づまり用の薬剤の成分フェニルプロパノールアミン(PPA)の害に関して、2001年1月、薬のチェックは命のチェック創刊号で「鼻水止めの薬は使ってはいけない」と取り上げた1)。PPAの代替剤として登場したプソイド...
未確認情報360071留年は寄付金の支払い遅れの見せしめ?岩手医科大創立120周年の闇 脳神経関連のエキスパートで、全国医学部長病院長会議顧問などに就く小川彰医師が理事長を務め、地域の私立医科大学としてはそれなりの存在感がある岩手医科大学(岩手県盛岡市)。今年を創立120周年と...
医師が患者になって見えた事170091開業3年目に白血病を突如発症森山成彬(もりやま・なりあきら)1947年福岡県生まれ。東京大文学部卒業後、TBS勤務。2年後に退職し、九州大医学部を経て精神科医、小説家(筆名:帚木蓬生)に。『三たびの海峡』(吉川英治文学新人賞)、『逃亡』(柴田錬三郎...
社 会172511バイエル薬品「研究不正」告発の背景にパワハラ発覚上司の〝非道〟訴えた社員に対し、本社は退職勧奨 前号でもお伝えしたバイエル薬品(大阪市)の研究不正問題が新たな展開を迎えている。内部告発にも動きの鈍いマスコミや当局を刺激するためか、告発をした社員の弁護人が単独で記者会見...
社 会97200「高齢者の抗がん剤問題」突如浮上の謎がん医療費論争の意外な「仕掛け人」は経産省か 4月27日付の朝刊各紙で、「高齢者には抗がん剤の延命効果は少ない」とする衝撃的なニュースが報じられた。国立がん研究センター(国がん)が自施設の患者について調査したものだが、対...