13620「眞善美」を礎に、次代を拓く ~広く世界に目を向け、個性と実行力を育む~2026年10月1日松田 剛明(まつだ ・たけあき) 1967年東京都生まれ。93年東京慈恵会医科大学卒業。同大附属病院で研修後、東京大学大学院博士課程を修了。ハーバード大学、コーネル大学への留学経験を持ち、救急医療の現場感覚と国際的な視野...
12380変化の時代に描く国家の未来像 医療・経済・安保改革への道筋2026年10月1日鈴木 馨祐(すずき・けいすけ)1977年英国ロンドン生まれ。99年東京大学法学部卒業。同年大蔵省(現・財務省)入省。在ニューヨーク日本国副領事、厚生労働省出向等を経て2005年に退官。同年の総選挙で初当選。財務副大臣、外...
13190地域の皆で創造する「絵画のある病院」2026年10月3日地域の皆で創造する「絵画のある病院」276 西条中央病院(愛媛県西条市)豊富な地下水に恵まれ、四国屈指の工業地域である愛媛県西条市。化学メーカー、倉敷レイヨン(現クラレ)の手で財団法人倉敷中央病院分院西条中央病院(当時)...
20930第99回 サイバー攻撃対策に欠かせぬ官民連携 医療機関も危機感を持って対応を2026年8月23日近年、サイバー攻撃の巧妙化、深刻化が進み、様々な分野で被害が増大している。大手企業等が被害に遭い、多くの取引先に影響が及ぶケースも後を絶たない。特に病院等の医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診察や手術が行えなくなる事で...
1680コレを読まずして障害者を雇用すべからず⑤再発のサインを見逃さない2026年10月21日障害者雇用は、今や人権経営を進める上で企業が正面から向き合うべき課題である。従業員数37.5人以上の事業主には雇用義務が有り、民間企業の法定雇用率は2026年7月に2.7%に引き上げられた。これを単なる制度対応として現場...
医療エッセイ49770第6回 相模湾の救急当番 東京の大学病院勤務から神奈川県藤沢市に移り住んで30年、江ノ電某駅から海まで徒歩3分、大阪と東京しか知らない自分にとってマリンスポーツへの挑戦のはずだったのだが、湘南の海には1回も入ったことはない(笑)。 当時、独身外...
世界目線74510【ドイツ】「温泉保養都市」バーデン=バーデンバーデン=バーデンの概要 前回に引き続きドイツについてである。これまた、観光や温泉で有名なバーデン=バーデン(バーデン=ヴュルテンベルク州)について今回と次回で述べたい。 バーデン=バーデンは人口約5万人と小さな都市であ...
経 営55000厚労省医務技監が日本の医療を展望アウトカム評価、人員配置、プレシジョン・メディシン、ICT……2018年度は医療・介護施策の節目の年。6年に1度の診療報酬・介護報酬同時改定に、障害福祉サービス等報酬を加えたトリプル改定がある。診療報酬については、全体は...
社 会104870「不足はない」インフルワクチンでまたも厚労省不手際ワクチン供給体制を抜本的に考え直すべき一番必要な時期にワクチンがない。それは、ワクチン行政の不手際ではないのか。 今冬も多くの需要が見込まれたインフルエンザワクチンが、全国の医療機関で不足する事態に陥った。 「これまでも...
政界サーチ44650第110回 平成晩年の政治は北朝鮮と改元と総裁選 天皇譲位を翌年に控え、節目の年となる2018年。平成時代もあと1年余だが、北朝鮮による核の脅威はかつてなく高まり、東アジア情勢は緊迫の度合いを増している。 政界では安倍晋三首相が3選を目指す自民党総裁選が9月に行われる...
病院トップ訪問79090第105回 地方医療が抱える課題を「循環型医療」で解決する田上佑輔(たのうえ・ゆうすけ)1980年熊本県生まれ。2005年東京大学医学部卒業。同年千葉県国保旭中央病院入局(研修医)。07年同病院外科専修医就任。10年東京大学医学部附属病院腫瘍外科入局。13年宮城県と東京都にやま...
経営に活かす法律の知恵袋73420医療ニュース記事の書き方に関する考察1. 新聞記事の書き方に関する考察 2017年10月7日付読売新聞(夕刊)の「無痛分娩死 帝王切開『有効といえず』 医療事故調 緊急対応の問題指摘」は、物議を醸した記事であった。新聞記事の書き方として、また、特に専門分野...
経 済69950製薬業界を揺さぶる「薬価制度改革案」新薬の開発意欲を削ぎ、外資の海外移転を招く懸念も厚生労働省は、薬価制度の抜本改革案を公表した。改革案の大きな柱は、2021年度からは2年に1回だった価格改定を毎年実施し、後発薬が普及する先発薬の薬価は6年間かけて段階的に...
政 治43240総選挙後に問題が表面化した「教育無償化」策全ての子の無償化は見送り、補助施設の決定は先送り幼児教育・保育の無償化を柱とする、政府の「2兆円規模の政策パッケージ」の概要が固まった。とはいえ、安倍晋三首相が17年10月の衆院選直前に、金額ありきでぶち上げたものが骨格...
経 営213240「共同購買」で医療コスト削減米国の場合、削減効果は年間4・5兆円超高齢時代の到来で、医療費抑制が必須であるのに加え、医療制度改革、消費税増税、人件費高騰などで、医療機関の経営が厳しさを増す中、コスト削減は待ったなしだ。中でも、医業支出の相当部分を占...