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医師も心得るべきドーピングの基礎知識

医師も心得るべきドーピングの基礎知識
これ以上アスリートを危険に晒さない為に必要なアップデート

2年連続で、夏(東京)と冬(中国・北京)、アジアで開催されたオリンピック・パラリンピックが閉幕した。コロナ禍での開催の是非はさておき、日本人選手が多くのメダルを獲得する等、良いパフォーマンスを見せた事は賞賛したい。これは、日本のスポーツ医科学が着実に進歩しているという証左ともなる。そして五輪はまた、科学の“乱用”であるドーピングの実態をも明らかにした。今やドーピングに関する知識は、スポーツ関係者のみならず、医療現場の医師にも不可欠である。

ドーピングが2つの意味で許されない理由

 ドーピングとは、「スポーツにおいて禁止されている物質や方法によって競技能力を高め、意図的に自分だけが優位に立ち、勝利を得ようとする行為」であると、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)では定義されている。意図したか否かに拘わらず、実際にそのような行為を行った場合も違反と見なされる。

 ドーピングが許されない理由は、一義的には、フェアプレー精神に反し、スポーツの公正さを損ねるといった倫理的な側面からである。競技や記録の公正が担保されなくなる。だが、更に医学的にも懸念されるのは、「ドーピングがスポーツ選手の健康を損ねる可能性が在る」という身体に与える悪影響である。

 この2月に開催された北京大会では、フィギュアスケートのワリエワ選手(ロシア)が、禁止されている代謝調節薬であるトリメタジジンに陽性反応を示したことが大きく報道された。トリメタジジンは狭心症の治療等に使用される薬で、血管を拡張して血流を増加させ、心機能を向上させられる可能性が在る。又、ロシアでは、2016年に、プロテニスプレーヤーのシャラポワ選手が、同じく代謝調節薬のメルドニウムを用いて、国際テニス連盟(ITF)から2年間の出場停止処分を受けた事も衝撃的なニュースだった。

選手より記録に拘泥するのは誰なのか

 スポーツイベント、とりわけ五輪は、国威発揚の場でもある。ドーピング検査は嘗て、旧ソ連や東欧諸国、中国等を中心に常態化していたともされる。その取り締まりが厳格になり、「世界ドーピング防止機構(WADA)」(本部=カナダ・モントリオール)設立に至ったのは、ソウル五輪(1988年)が切っ掛けだ。

 その大会で、ジョンソン選手(カナダ)は陸上の花形・男子100m走で9.79秒という世界記録でゴールした。だが、レース後のドーピング検査で、ステロイドの1種であるスタノゾロールの陽性反応が出た為に、世界記録と金メダルを剥奪された。背景には、国の威信より、むしろ商業主義とも言えるものが在り、医師や指導者等が暗躍していた事も後に明らかになっている。

 こうした経緯を経て、99年、ドーピング行為に反対する「アンチ・ドーピング活動」を推進する為の組織として、WADAが国際オリンピック委員会(IOC)から独立して設立された。

 実際、ドーピングには長い歴史が在る。先ず注目されたのは、競争心を高揚させる目的で興奮剤を用いたり、疲労感を和らげる目的で麻薬系鎮痛剤を使ったりするものだ。国際陸上競技連盟(当時)は、28年に興奮剤の使用を禁止したが、60年のローマ大会では、興奮剤を過剰に摂取した選手が自転車競技中に、急性心不全で死亡する事故が起こった。

 その後、90年代に着目されたのは、エリスロポエチン(EPO)製剤である。腎臓で分泌されるホルモンのEPOには赤血球を増加させる働きが有り、腎性貧血の治療薬として用いられている。これを使用すると、末梢血中の赤血球が増加する為、持久力の向上に繋がる。

 五輪では、尿検体による検査が68年の夏・冬大会から正式に導入されたものの、違反者は後を絶たなかった。そこで、99年に設立されたWADAでは、全世界・全スポーツで共通の「世界アンチ・ドーピング規定」(CODE)を定め、主要な競技大会で厳正なドーピング検査を実施。2000年のシドニー大会からは、血液検査も行っている。日本でも、国内競技連盟の会員や関連する機関が主催する試合の参加者には、同様の規則が適用される。

 CODEでは、具体的に「禁止表国際基準」「検査及びドーピング調査に関する国際基準」「治療使用特例に関する国際基準」「プライバシー及び個人情報の保護に関する国際基準」「分析機関に関する国際基準」「署名当事者の規則遵守に関する国際基準」「教育に関する国際基準、結果管理に関する国際基準」という8つの国際基準を定めている。こうした取り決めにより、ドーピング検査の陽性反応は勿論だが、ドーピングを企てる事、ドーピング検査の拒否や不履行、サポートスタッフによる行為等、計11項目が「ドーピングの定義」として示され、これらに該当すると違反で制裁を受ける事になる。

 なおCODEの禁止表は、「常に禁止される物質と方法」「競技会(時)に禁止される物質と方法」「特定競技において禁止される物質」の3つに大きく分かれており、毎年1月1日にアップデートされる。都度大幅な変更は無いものの、例えば前出の代謝調節薬メルドニウムが禁止薬物となったのは16年からで、直後には違反者が続出した。

正しい知識のアップデートが選手とスポーツを守る

ロシアでは、嘗て国家ぐるみで組織的にドーピングに手を染めていた。16年のリオデジャネイロ大会直前にその事実が明るみに出て、パラリンピックは参加禁止、平昌大会以降は国としての参加が認められていない。

 日本の場合、ドーピング規定違反の大部分は、知識不足によって起こった、意図しない「うっかりドーピング」であるとされている。背景には、プライマリーケアでもよく用いられる喘息やアレルギー治療薬に禁止物質が含有されている事が有るとされる。感冒薬や鼻炎薬に配合されるエフェドリン、胃腸薬のホミカエキス、強精剤のメチルテストステロンの他、漢方薬でも麻黄、附子、細辛等の生薬成分が禁止物質となるからだ。

 一方で、近年は日本でも、意図的と思われる違反や、特定の競技における複数の違反が散見されるようになっている。禁止物質を見落とせば、意図しない使用であっても資格停止処分となる為、処方する側も注意が必要である。

 もし、疾病の治療の目的で禁止物質や禁止方法を使用したいのであれば、世界規定が定めている「治療使用特例」(TUE)という手続きを取る事が出来る。TUEでは原則として、禁止物質や禁止方法を使用する前に申請する必要がある。しかし、治療に緊急性が有る場合や競技レベルが高く無い競技者の場合は、使用後に速やかに申請する遡及的手続きが例外的に認められている。

 TUEの申請は、国際レベルの競技者は各競技の国際競技連盟、国内レベルの競技者はJADAに対して行う。TUEの専門委員会は3人以上の医師で構成され、診断と治療の妥当性を審査した上で、国際基準に基づき、認可ないし却下の決定が下される。

 現在、JADAがアンチ・ドーピングの積極的な担い手として公認しているのは、薬剤師である。JADAの講習を受け、既に1万1000人以上が「公認スポーツファーマシスト」として認定されており、JADAのウェブサイトで検索出来る。最寄りにこうした身近な専門家が居れば、相談する事が出来る。また、オンラインで禁止物質か否かが判断出来る「Global DRO」というデータベースは、JADA、米国、カナダ、イギリス等各国アンチ・ドーピング機関によって共同で運営されている。

 最近では、医学の進歩により、ドーピングは新たなステージに入りつつあり、今や遺伝子治療やゲノム編集を操る「遺伝子ドーピング」という手法に迄到達している。例えば、筋肉の修復と成長に影響する遺伝子を体内に注入する方法では、ドーピングはもはや肉体改造の域に迫っているとされる。WADAは遺伝子ドーピングを禁止しているが、合成した薬剤とは異なり、遺伝子が作り出したタンパク質は尿や血液の検査では検出が困難で、大きな懸念材料となっている。

 ドーピングは、選手活動のみならず、選手の健康にも大きな影響をもたらしかねない。医療関係者も心して知識を蓄えておくべきである。

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